workhack2.0

情報共有には文書が使われがちですが、前時代的です。軽い情報や日頃の共有程度なら、文書よりもページを使いましょう。

ページズム

ページズム(Pagism)とは、文書ではなくページを用いて情報共有を行うという考え方を指します。

ページとはウェブページのページです。固有のURLがあり、ブラウザでアクセスするとすぐに開くことができるものです。現時点で最も利便性の高い提供手段となっています。

背景

文書で共有することの弊害

文書とはワード、エクセル、パワポやPDFを指します。

文書には以下の弊害があります。

つまり無駄と手間が多いです。結果として情報共有が形骸化し、結局会議で集めて直接伝えるという二度手間が生じます

なぜページだと利便性が高いのか

ブラウザが使えるからです。

ブラウザはインターネットとともに発展し続けてきたコアな技術であり、現状最も情報の読み書きに優れたツールです。あえてブラウザを使わない理由はありません。

ブラウザを使うと以下の恩恵を受けられます。

ページの意味

ブラウザでページを表示と書きましたが、ここではブラウザで直接ウェブページを表示することを想定しています。

チャットやSNSなどは該当しないことに注意してください。まとまった文章を表現できて、表示も高速で、固有のURLもあってこれを叩けばいつでもすぐにアクセスできるものがページです。

チャットやSNS、その他昨今のWebサービスは基本的にこれを満たしません

メリット

情報共有を実現できます。

情報共有というと、個別に口頭で伝えるイメージがあるかもしれませんが、違います。関係者全員に見える形で残しておくことこそが本質です。

「情報共有」とはオープンであること

しかし、だからといって文書を残せば良いというものではなく、ここまで述べたとおり文書は不便なので、形骸化してしまいます。

形骸化を食い止めるには、ブラウザの恩恵を受けられるページでの提供が必要なのです。ページズムというほどページでの提供にこだわることで、ようやく実現ができます。

ページによる情報共有を実現する

実現に必要な仕組み

オープンに静的コンテンツを扱う仕組みが必要です。

概念的には以下が知られています。便宜上「情報共有基盤」と呼ばせてください。

原理的にはウェブサイトをつくるだけですが、情報共有なので情報を出したい人が(専門的知識がなくてもすぐに)出せる必要があります。また、すでに述べたとおり、ページの表現力や性能も要りますので、チャットやSNSを始め、たいていのサービスは当てはまりません。

このポテンシャルを持つのは現状、上記の3つだけです。

上記のいずれかを、たとえば組織内全員が自由に使えるようにしてはじめて、情報共有が実現可能となります。

情報共有のやり方

まず、基本的にPublicを心がけます。

DMのような個別の受け渡しは含まれていないことに注意してください。個別レベルのやりとりはただの伝達であり、オープンでもないため、情報共有ではありません。

Privateも推奨しません。プライバシーや機密情報があるのは当然ですが、情報共有はインターネットと同様、Publicであるべきです。ここを当たり前にしないと閉鎖的なあり方を脱せず、形骸化します。

次に、Private の実現方法は以下に分かれますが、どれを使っても構いません。一長一短です。

セキュリティを守ること、個人レベルの共有を阻害しないこと、全社員に見てもらう・見つけてもらうような広がりにも繋げること、のバランスを確保してください。

最後に、情報共有基盤の母体です。これも一長一短ですが、可能ならクラウドに任せたいです。

クラウドに任せる理由は明快で、情報共有基盤を安定的に運用することは非常に難しいからです。DXが進まない理由は人材不足じゃなくて、経営層が無能なだけなので、インフラの弱い基盤に終始してしまいます。

インフラが弱いと表示に時間がかかるとか、負荷を収めるためにメンテナンスが増えたりとか、ひどい場合は情報共有自体に検閲を敷く(情報の総量を減らすために本当に重要な情報以外を認めないようにする)こともあります。いずれにせよ、情報共有が形骸化します。

わかりづらい人は、たとえば Teams や Zoom のようなシステムを自前でつくって運用できるか、という話です。

使えるサービス

ブログ、Wiki、CMSとして使えそうなツール・サービスを挙げます。

小規模(数百人以下):

小規模程度であれば、様々な選択肢が存在します。

中規模(数千人以下):

というわけで、実は中規模以上を確実に実現する手段は現時点では無いと思います

修羅の道と書きましたが、本格的な投資と内製は必須でしょう。あるいは小規模向けのサービス提供者と組んで、中規模大規模向けのサービスをつくりあげるかです。