閉鎖性を廃した1on1のあり方はいくつかあります:
録画される1on1もその一つですが、閉鎖性の壊し方が「リアルタイムではない」点が違います。
録画される1on1について、やり方とメリット、またいくつかの論点を見ていきます。
傍観者のいる1on1と同じですので、そちらの記事を参照してください。
上記に加えて、情報が残っているので参加しなくても追えるメリットもあります。とはいえ、数十分以上の動画をわざわざ追いかけるのは大変なので、このメリットが欲しいなら文字起こしも必須です。
1on1ではありませんが、この録画の発想はすでに使われています。
https://www.jtuc-rengo.or.jp/digestnews/monthly/6751
以下引用します。2番の部分ですね。
私は、政務委員を受諾するにあたって、①行政院に限らず、他の場所でも仕事をすることを認めること、②出席するすべての会議・イベント・メディア・納税者とのやりとりは、録音や録画をして公開すること、③誰かに命じることも命じられることもなく、フラットな立場からアドバイスを行うこと、という3つの条件を提示し、それは実行されています。
**
当サイトでは「情報共有」「オープン」といった言葉で伝えていますが、情報格差ひいては社内政治を軽減するには情報の透明性が必要で、透明性を確保するには公開が必要です。
主要な論点をいくつか見ていきます。
Ans :できるだけ手段を工夫します
録画とデータ保存については、ZoomやTeamsなどの機能を使ってください。すらすらと使える程度の練習や啓蒙も必要ですし、むしろこの部分をどれだけ行えるかが鍵となります。
理想を言えば、メンバー全員が難なく録画作業と保存先の把握を行える水準を目指したいです。ここが偏っていると、「人によって公開していたりしなかったり」という不平等が起きて形骸化します。
アップロードについては、動画サイトへのアップロードが必須だと考えてください。現代人は動画サイトによる再生に慣れ親しんでいます。動画ファイルをストレージにアップするなど、原始的すぎて不便です。
また、チャット上に埋め込むやり方もありますが、これも流れてしまうと辿れなくなるのでおすすめしません。動画サイトを目指してください。
動画サイトとしてはYouTubeなどインターネット向けのプラットフォームが有名ですが、推奨しません。ビジネスレベルの機密性を保障できないからです。限定URL程度では安心できません。
例として Microsoft Stream や Vimeo Enterprise があります。
※余談ですが、録画やその公開を自動で行う1on1システム（というより会話システム）があれば、たぶん流行ります。つくれる人や動ける人に任せます。
Ans: これも動画サイト上で公開することで防げます。
まずアクセス範囲を絞れるからです。次に、ダウンロードもできないか、しづらいため抑止力になります。
Ans: そういうものです。
DXと同じで、ここは投資が必要な部分となります。
整備や啓蒙自体はそんなに難しくありません。現代ならわかる人はそれなりにいますし、社内との調整やルールプロセスづくり等もたかが知れています。
問題のネックは彼らの活動費と、動画プラットフォームに支払う料金であり、結局ここを出せるかどうかに帰着されます。
無論、全社的にいきなり行うのは無謀ですから、まずはパイロット的に小さな組織単位で始めると良いでしょう。